Preface "Radionuclides in coastal sediments after the accident of Fukushima Daiichi Nuclear Power Plant; Distribution, dynamics and fate"

長尾 誠也*; 乙坂 重嘉; 帰山 秀樹*

Journal of Oceanography, 73(5), P. 527, 2017/10

https://doi.org/10.1007/s10872-017-0444-y

福島第一原子力発電所事故から5年以上が経過し、海洋環境においても多くの調査研究が進められてきた。海底堆積物中の放射性セシウムの水平分布、時系列変動については、2011年5月より、主に宮城県・福島県・茨城県・千葉県沿岸域でのモニタリング調査が続けられている。しかしながら、事故由来放射性核種による海底堆積物及び海底付近の生態系への影響評価は、その局所依存性や観測の困難さ等により、他の環境調査に比べて遅れていた。今回、「Journal of Oceanography」誌において標題の特集セクションを組み、河口,沿岸及び沖合海域における海底堆積物中の放射性セシウムの濃度分布や、その数年規模での変化傾向と要因についての4報の論文を掲載した。本解説は、その特集の企画意図を示すとともに、内容を概観するものである。

原研における海洋シミュレーション研究

小林 卓也; 外川 織彦

海洋データ同化セミナー2003, p.59 - 64, 2003/08

本報告では、環境における汚染物質移行挙動を包括的に予測するために原研で開発を進めている計算コードシステムSPEEDI-MP(Multi-model Package)に導入された数値環境モデルのうち、海水循環モデルと海洋中物質移行モデルによる汚染物質の海洋での移流・拡散を予測する機能の概要を紹介する。次いで、開発した予測モデルの機能確認のため、原子力潜水艦が日本海に沈没したと仮想した場合に原潜から漏洩する放射性核種の移流・拡散を推定した適用例を説明する。最後に、予測モデル及びコードシステムの改良,高度化及び適用に関する今後の予定について述べる。

環境中における長半減期放射性核種の定量法とそのレベルに関する調査研究(III)

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PNC TJ1309 98-001, 161 Pages, 1998/02

PNC-TJ1309-98-001.pdf:5.01MB

本報告は、昨年度に引き続き環境中に存在する核燃料サイクルに深く関連した長半減期放射性核種の分析定量法とそのレベルに関する調査研究結果をとりまとめたものである。本調査研究は1995年度から1997年度の3ケ年間で行われ、最終年度としての本年度は、学会から最新情報を入手すると共に、分析法の妥当性を確認する手法の一つであるクロスチェックを、海底土試料中の核種分析について実施した。本報告書には、以下の項目の内容が記載されている。(1)環境における放射性核種の挙動(2)放射性核種の分析法(3)学会からの情報収集(4)クロスチェック(核種分析)

海洋環境での広域拡散に関する広域流動評価方法の高度化調査(II)その1,その2

not registered

PNC TJ1604 97-002, 27 Pages, 1997/03

PNC-TJ1604-97-002.pdf:7.57MB

1)非保存性物質の流動過程を溶存酸素極小層の酸素に注目して、約10万個の標識粒子を時間を逆戻りにして50年間追跡した。各層へ流入してくる海水の、その層の溶存酸素濃度への寄与率を評価する測度を新たに導入した。注目している海域の溶存酸素極小層で酸素を獲得した水は、その層自身の溶存酸素濃度にはほとんど寄与しないで、層外へ出て行くことが分った。入れ替わって入ってくるのは、より上層で酸素を獲得した水である。酸素を獲得してから終着点に到達するのに要する時間は、溶存酸素極小層へ来る粒子が最も長い年数を必要とすることも分った。酸素消費率は、0500m層で0.1ml/l/yrより大きい。また、酸素消費率は、鉛直拡散過程から予想されるような、指数関数的な減少をしていない。2)海水構成の時間変化と滞留時間を調べた。北極海、南極海などの小海域では、10年位で一度流出した海水が再び戻ってくる。各層起源の水のその層への残留量の時間変化から滞留時間を評価した。この残留量の時間変化は、必ずしも指数関数的な変化ではないが、e-folding timeとして評価した"平均年令"は、表層で1030年、中層で30120年、深層で60300年である。海水が入れ替わるには、さらに長い時間が必要で、例えば残留量が初期の体積の10%に減少するには、表層で40140年、中層で70600年、深層で1301600年が必要である。3)等密度面混合を考慮した定常流動場を診断的に求めた。流速ベクトル場でみると、従来の流速場と著しく変った所は無いように見える。流速場の信頼度をSarmient and Bryan(1982)の2つの測度を用いて検討したが、スキームの異なる2つのモデルの信頼度の評価にはGamma ratio I2は適切ではないことが分った。粒子群の鉛直変位は明らかに差が現われている。等密度面が大きく傾いている高緯度海域では、より現実的な流動状況になっているだけではなく、赤道海域でも有意な変化が現われている。4)平成4年度8年度の研究成果のまとめ(別冊)を行った。*本報告書は、京都大学大学院理学研究科地球物理学教室が動力炉・核燃料開発事業団の委託により実施した研究の成果である。

海洋環境での広域拡散に関する広域流動評価方法の高度化調査

今里 哲久*

PNC TJ1604 96-003, 26 Pages, 1996/03

PNC-TJ1604-96-003.pdf:2.09MB

本調査の目的は、海洋での広域拡散に関する計算コードの整備を行うことにある。その一環として、広域拡散の要となる広域海洋の表層、中層、深層を含む海洋の流動評価について、平成4年度から評価方法の調査研究を開始し、地球規模の基本的な流動状況の把握を行ってきた。上記目的達成のために、本年度は以下の調査を実施し、計算コードの整備を行った。(1)広域海洋に隣接する比較的狭い海域の例として日本海の流動評価方法に関する調査日本海について流動評価方法の調査を継続して行い、その流動評価方法を用いて試算した流動状況を観測値等を参考として検討した。さらに、計算上の問題点及び今後の課題に関する事項について検討した。これらの結果についてのとりまとめを行った。(2)季節条件を加味した広域海洋の流動評価試算結果の検討と調査水温・塩分・海上風を季節変化させて広域海洋の流動状況を試算し、各海流系の流量の季節変動状況について検討した。さらに、季節変動の大きい熱帯赤道海域と中緯度海域との間のラグランジュ流量の季節変動について検討を行った。これらの結果についてのとりまとめを行った。(3)日本近海を出発点とした水塊の流動状況の検討に関する調査トカラ海峡で放出された水塊の季節変動をする流動場中の移動状況が、放出される時期によってどのような影響を受けるのかを試算し、結果についての検討を行った。これらの結果についてのとりまとめを行った。

海洋環境監視作業マニュアル

飛田 和則; 片桐 裕実; 磯崎 久明; 磯崎 徳重; 大内 博

PNC TN8520 94-003, 303 Pages, 1994/01

PNC-TN8520-94-003.pdf:12.68MB

東海事業所における海洋環境監視業務は、再処理施設保安規定第7編環境監視及び茨城県環境放射線監視計画に基づいて実施されている。本マニュアルにおいては、海洋環境監視業務として、海洋試料(海水・海底土等)の採取作業及び海洋データ処理作業等を中心にとりまとめたものである。又、海洋環境監視作業に使用するモニタリング船「せいかい」の機関及び操船方法についてとりまとめたものである。尚、今後とも海洋環境監視計画の見直し、船舶設備の更新(船舶安全法等による)等、随時必要に応じて追加・改訂される予定である。

海中放出管移設工事報告書

田地 弘勝; 三宮 都一; 斉藤 鷹一; 今泉 輝男

PNC TN8440 92-004, 151 Pages, 1992/01

PNC-TN8440-92-004.pdf:3.54MB

再処理施設の処理済廃液を放出する海中放出設備のうち、再処理施設前面海域の沖合約1.8kmに設置している海洋放出口及び放出管の一部が、常陸那珂港港湾計画により、第4埠頭として埋め立てられることとなった。このため、海洋放出口を再処理施設敷地北東端近傍の汀線から沖合約3.7kmの位置に移設するとともに、海洋放出口と再処理施設を結ぶ放出管の一部を移設するものである。今回移設する放出管の範囲は、陸域部延長約0.3km、海洋部延長約3.8km総延長約4.1kmの地中埋設配管である。海中放出管施設に係る「再処理施設設置変更承認申請」は平成元年12月22日に行い、平成2年12月27日承認された。また、「設計及び工事の方法の認可申請」は、平成3年1月7日申請し、同年1月28日認可された。海中放出管施設工事は、これらの許認可を得たのち、平成3年2月8日工事に着手し平成3年12月18日をもって竣工した。この報告書は、本移設工事の概要を紹介するとともに、移設の経緯及び移設に係る調査・設計・許認可事項並びに工事の施工等全般にわたりまとめたものであり、今後の施設の保守・管理の資料として、また、類似工事の参考になれば幸いである。

海洋環境での広域拡散に関する計算コードの開発

蓮沼 啓一*

PNC TJ1433 91-001, 233 Pages, 1991/03

PNC-TJ1433-91-001.pdf:10.1MB

本研究の目的は、集団線量の評価手段の整備の一環として、海洋環境での広域拡散に関する計算コードの開発を行うことにある。このため、本年度は上記目的達成のために以下の調査を実施した。(1) 広域海洋拡散に関連する、地球規模の海洋構造、その他海洋データ関係の調査地球規模の海洋構造に関する知見の調査及びその整理、日本近海における海洋構造に関する知見の調査及びその整理、沿岸海洋拡散に関する知見の調査及びその整理、海洋構造に関する海洋データ、調査対象海域における漁獲対象海産物の生息及び漁獲の知見の調査及びその整理及び海洋における放射性物質の分布と挙動について調査取りまとめを行った。(2) 広域海洋拡散コードの開発広域海洋拡散モデル、海洋核種循環モデルの構築、線量計算コードの開発検討について調査取りまとめを行い、また広域海洋拡散に関するデータの収集を行った。

Preferential accumulation of particulate radioiodine in shelf-edge sediment off Fukushima, Japan

乙坂 重嘉; 佐藤 雄飛; 鈴木 崇史; 桑原 潤

no journal, , 

本研究では、福島周辺海域で得た海底堆積物中のI濃度の分布とその時間変化から、福島第一原子力発電所由来の親生物性の放射性核種の海底付近での輸送経路について議論する。2011年の堆積物表層でのI濃度は0.040.45mBq/kgの範囲で、全体として沿岸域で高かった。このI分布は、事故後の概ね2か月以内に形成されたと推測された。事故から約2年後の2013年には、陸棚縁辺(海底水深200400m)の堆積物表層でI濃度がわずかに増加しており、この増加傾向は放射性セシウムには見られなかった。この選択的な陸棚縁辺でのIの蓄積は、福島周辺の沿岸に堆積したIの一部が陸棚縁辺に水平移動したことによるものと推測された。ヨウ素の環境中での挙動の特徴を考慮すると、堆積物表層付近の粒子態有機物がIを取り込んで、より沖合へと移動したものと考えられる。

Exchange of radiocesium between sediment and pore water in the coastal seabed off Fukushima

乙坂 重嘉; 福田 美保*; 青野 辰雄*

no journal, , 

福島第一原子力発電所から1105km離れた海域において採取した海底直上水(海底から高さ30cm程度までの海水)と堆積物間隙水中のCs濃度の分布から、海底付近における放射性セシウムの挙動について考察する。2015年から2017年に得られた間隙水中のCs濃度は331186mBq/Lで、海底直上中の濃度に比べて10から40倍高かった。海底直上水中のCs濃度は、限外ろ過(1kDa)処理をしてもその値に変化がなかった。これらの結果から、海底堆積物中の放射性セシウムが、間隙水に溶存し、底層付近に拡散していることが裏付けられた。表層堆積物中の間隙水に含まれるCsの存在量は、堆積物固相中のCs存在量の0.10.6%に相当した。間隙水と堆積物の間の見かけの分配係数は[0.94.2]10L/kgで、試料の採取年による違いはみられなかった。これらのことから、観測を実施した期間においては、間隙水と堆積物の間でCsが概ね平衡状態にあると推察された。